「勇上 和史」の検索結果
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Digital XがもたらすCareer X
研究プロジェクト
研究プロジェクト » 2023年度 » 日本・関西経済軸
ABSTRACT
リサーチリーダー
APIR上席研究員 松繁 寿和 高松大学経営学部教授、大阪大学名誉教授
研究の背景
AIに代表される技術革新や新型コロナウイルスによるパンデミックなどによる社会の変化により、仕事の中身やその進め方が大きく変化していると思われる。特に、DX(Digital Transformation)の加速化により、要求されるスキルが急速に変化している可能性は高く、労働者のスキルマッチングが重要な課題となっている。
そこで本研究では、近年の新技術の導入により人々の働き方がどのように変化したのか、特に求められるスキルと持っているスキルのギャップはどのように生じているのかを明らかにする。統計分析だけでなくフィールド調査を通じてより詳細な情報を入手し吟味することで、DXがCX(Career Transformation)におよぼす影響を明らかにしたい。
研究内容
・フィールド調査(ヒアリング調査)によるDXがもたらす仕事の変化分析。
①酒造、②介護、③宿泊の3分野で、調査対象企業を選定
ヒアリング項目は、
①コンピテンシー項目の変化、職場の配置転換
②リスキリング、職務変化(職種構成)
③技術の変化⇒求められる人材、スキルの変化など分野に応じた観点も含めて調査・DXの進展に伴うCareer Xの変化、ミスマッチングの現状把握(マクロ)を行い、日本の現状と動向を分析。
<研究体制>
研究統括
本多 佑三 APIR研究統括、大阪大学名誉教授リサーチリーダー
松繁 寿和 APIR上席研究員、大阪大学名誉教授、高松大学経営学部教授リサーチャー
勇上 和史 APIR主席研究員、神戸大学大学院経済学研究科教授岡嶋 裕子 京都先端科学大学経済経営学部准教授久米 功一 東洋大学経済学部教授小松 恭子 労働政策研究・研修機構研究員平尾 智隆 摂南大学経済学部准教授郭 秋薇 APIR研究員期待される成果と社会還元のイメージ
・DXの進展・加速化がもたらすCareer Xの変化に、個人・企業・国はどう対応すべきかに関する提言を報告書としてまとめる。
・フィールド調査結果により得られた知見を基にフォーラムを開催。
・DXによる仕事の変化に関して、現状を分析し、課題を抽出する。自社でDXによる業務や組織改革を行う際の、方針や考えるべきポイントを提供する。
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Digital XがもたらすCareer X
研究プロジェクト
研究プロジェクト » 2022年度 » 日本・関西経済軸
ABSTRACT
リサーチリーダー
APIR上席研究員 松繁 寿和 大阪大学名誉教授、高松大学経営学部教授
研究の背景
AIに代表される技術革新、新型コロナウイルスがもたらしたパンデミックなどによる社会の変化、それに伴う仕事(労働市場)が激変する時代、特に仕事に要求されるスキルの変化に柔軟に対応するためには、労働者のスキルマッチングが重要な課題となる。技術革新によるDXの加速化により、人々の働き方がどのように変化したのか、求められるスキルと持っているスキルのギャップはどのように生じているのかを統計データをベースに分析し、現状を明らかにしたい。
研究内容
・フィールド調査(ヒアリング調査)によるDXがもたらす仕事の変化分析。
・DXの進展に伴うCareer Xの変化、ミスマッチングの現状把握(マクロ)を行い、日本の現状と動向を分析。<研究体制>
研究統括
本多 佑三 APIR研究統括、大阪学院大学教授、大阪大学名誉教授リサーチリーダー
松繁 寿和 APIR上席研究員、大阪大学名誉教授、高松大学経営学部教授リサーチャー
勇上 和史 APIR主席研究員、神戸大学大学院経済学研究科教授岡嶋 裕子 京都先端科学大学経済経営学部准教授久米 功一 東洋大学経済学部教授小松 恭子 労働政策研究・研修機構研究員平尾 智隆 摂南大学経済学部准教授中山 明 APIR総括調査役、福岡大学複合材料研究所客員教授郭 秋薇 APIR研究員期待される成果と社会還元のイメージ
DXの進展・加速化がもたらすCareer Xの変化、Career Xの変化にどう対応するか(個人・企業・国としてやるべき事、必要な事)の提言を報告書としてまとめる。
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これからの日本型雇用システムを考える
研究プロジェクト
研究プロジェクト » 2019年度 » 日本・関西経済軸
ABSTRACT
リサーチリーダー
主席研究員 勇上和史 神戸大学大学院経済学研究科准教授
研究目的
経済活動のグローバル化、IoT、AI等の技術進歩、人口減少と外国人労働者の増加等、日本の労働市場を取り巻く環境が大きく変化するなか、それに対応した人的資源の開発や労働力の最適配分のあり方を展望する必要がある。さらに、労働者の内的変化の観点からは、多様でストレスフリーな働き方を実現する仕組みが求められている。
研究内容
様々な労働力タイプから人的資源の開発・管理において生じている変化を実証的に検証、評価したうえで、今後20年程度を視野に入れ、日本の特徴を踏まえた雇用制度、それを実現する政策を提案する。2020年度以降は、研究成果を企業が試行し、実証していくことをめざす。
変化に関するデータ整理および、リサーチャー(企業除く)等から変化に関する見解をヒアリングし、意見交換を実施する。
働き方改革を2つの視点(経済政策と社会政策の観点)から比較して課題を整理する。
研究体制
リサーチャー
藤本 真 労働政策研究・研修機構主任研究員:産業社会学・人的資源管理論/高齢者雇用
大内章子 関西学院大学経営戦略研究科准教授:人的資源管理論/女性雇用
守屋貴司 立命館大学経営学部教授:人的資源管理/外国人労働
野崎治子 堀場製作所理事管理本部HORIBA COLLAGE学長兼CSR担当
渡邊弘子 富士電子工業社長
須東朋広 組織内サイレントマイノリティ代表理事、多摩大学大学院経営情報学研究科客員教授
中山 明 APIR研究員・総括調査役
期待される成果と社会還元のイメージ
主に中堅・中小企業の労使を対象として、時代の環境変化に対応した働き方について、個人と企業、社会の関係性も踏まえて、自律したキャリアデザインを構築するための指針(人と仕事の幸せな関係)を提案。
企業にとっての事業継続(新たな事業展開を含む)に向けた働き方、労働者にとってのストレスフリーな働き方、自律したキャリアデザインの構築という、労使双方がwin-winになる仕組みを探るひとつのツールとして活用してもらう
<研究会の活動>
研究会
・2019年5月28日 第1回研究会開催
・2019年7月5日 第2回研究会開催
・2019年7月25日 第3回研究会開催
・2019年8月22日 第4回研究会開催
・2019年9月24日 第5回研究会開催
・2019年10月8日 第6回研究会開催
・2019年11月19日 第7回研究会開催
・2019年12月19日 第8回研究会開催
・2020年1月10日 第9回研究会開催
・2020年2月18日 第10回研究会開催
・2020年3月11日 第11回研究会開催